まず、デジタルトランスフォーメーションの定義とはなんなのか？と思った方は、こちらの記事をご覧くください。
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なぜ、デジタルトランスフォーメーション（Digital Transformation：DX）が必要なのか？
ズバリ！
機械と人間が一体化したビジネスの仕組みを作っていかないと
顧客ニーズや社会の変化などの環境変化に対応できずに、
他の企業と競争できなくなってしまうから
というのが答えです。
３０年前は世界牽引していた日本！しかし今は・・・
平成生まれの方がこれをご覧になったら少し衝撃を受けるのではないでしょうか？
平成から令和に元号が変わる際にこのランキングはよく出てきていましたが、いつみてもこのランキングは衝撃的です。
平成元年のランキングは、日本、ではなく、世界の時価総額ランキングなのです。
現在では、GAFA（Goole、Apple、Facebook、Amazon）を始めてとするIT企業が牽引しています。
時価総額も比べ物にならないくらいの額になっていますが、日本の企業はこの中に全く入っていない状態となています。
過去の栄光にしがみつく必要はありませんが、過去の事実を知っておく事は必要だと思います。
これらを知った上で、これからの成長に結びつけることが大切です。
圧倒的に生産性を上げる必要がある
昔はこうだった、俺らの時代は・・・と武勇伝を語られて困った記憶がある若者（平成生まれの方）は多いと思います。
特に前述したような３０年も前に社会人になっている方であれば、良かった時期を忘れられないもの無理はありません。
誤解を恐れずに表現すれば、電話とFAXを駆使し、書類をバイク便で届けてやり取りをしている時代です。
給料は現金で手渡しするのが当たり前とされているような時代でした。
足で稼ぐ、対面で会って話す。
いかにこれをこなしてきたかが勝負の分かれ目になっていたと表現しても良いと思います。
（ちょっと偏った表現になってしまいましたが。。。）
時代に合わせて、仕事のやり方や新しい技術を取り入れないまま、過ごしていると、
「生産性を上げろ！」の次に出てくる言葉は、「がむしゃらに働け！」です。
確かにある時代ではそれが正しかったのかもしれません。
しかし、現在ではそれが通用しない状態にまでなってしまいました。
たとえがむしゃらに頑張ったとしても到底到達できない現実を見てみましょう。
- 日本の生産性低い。。。
- 日本の就労人口はどんどん減っていく
- 2019年4月1日から「働き方改革関連法」が順次施行されて、労働したくても（させたくても）できなくなる
１．日本の生産性低い。。。
日本の労働生産性は、OECD加盟諸国36 か国中21位で、首位のアイルランドの半分程度の水準、平均値にも届いていません。
労働生産性上昇率についても、36か国中29位と低い水準となっています。
では、上位のアイルランドやルクセンブルク、米国は私達の2倍以上の労働時間を費やしているでしょうか？
残業してがむしゃらに働いているでしょうか？
答えを聞くまでもなくおわかりだと思います。
２．日本の就労人口はどんどん減っていく
これは日本における年齢別人口推計の推移です。
２００８年をピークに2011年以降は減少が続いていて、これからも減少が続く見通しです。
内訳を見てみても、75歳以上の人口が増え高齢化が進むとともに、
15歳から64歳の就労人口と呼ばれる人口が減少していきます。
この点に関しては、外国人労働者の増加や女性の積極的雇用、高齢者の活用などの施策が実施されていますが、やはり、ベースとなる就労人口の減少は生産性向上を上げるための大きな問題点であることはかわりありません。
３．2019年4月1日から「働き方改革関連法」が順次施行されて、労働したくても（させたくても）できなくなる
「働き方改革」が進められ、時間外労働（残業）に制限がかかり、有給休暇の取得が義務付けられると働きたくても働けない状態になります。
病気や身体に影響が出るほどの過度な労働は問題ですが、仕事に意欲的で活力ある労働者に関しても、そもそも働く時間を確保できないという状態になってしまいます。
ビジネスやプロジェクトをしていると力を入れて頑張らなければならない時期というポイントがどうしても出てきます。
その状態になっても時間外労働や休暇の制限によりこれらが妨げられてしまうのはやはり問題点ではあります。
今までのやり方じゃダメ
これまでのビジネスの仕組みは人間を前提に最適化してきたものでした。
確かにビジネスや企業の運営に最も大切な資源は「人」です。
しかし、前述した内容を考えると、競争力や生産性をあげなければいけないのに、労働人口は減少し、労働時間も減少させなければ行けない中で、「がんばろう！」という根性論や精神論ではどうしようもないです。
そこで、人間を前提にしたビジネスの最適化から機械と人間が一体となったビジネスの仕組みに転換していく必要があるのです。
それが、デジタルトランスフォーメーションです。
うちは競争しないから関係ない？
うちは競争はしません！
ニッチな市場でブルーオーシャンを狙って競争せずに、ミニリーダーとなっています！
他社では参入できない市場に参入して競争を回避しています！
という声が聞こえてきます。
この話は人間を前提としたビジネスモデルの場合はある程度あてはまりました。
大きな企業やリーダー企業では利益が薄い、旨味がない市場を狙って攻めるという方法です。
スキマ産業と言ったりもします。
しかし、デジタルトランスフォーメーションが行われた企業であればどうでしょうか？
機械と人間が一体化しているため、ニッチな市場であってもほとんど労力や費用をかけずに市場に参入することが可能になり、今までミニリーダーを取れていた小さな企業は生き残れなくなってしまいます。
デジタルトランスフォーメーションは大きな企業だけのものではなく、中小企業のおいても最小限の力でこれまでの常識をくつがえすビジネスモデルを手に入れる必要が出てきます。
中小企業こそ！デジタルトランスフォーメーション！！
これは大きな企業だけの話ではなく、小さな企業にも当てはまることです。
日本には中小企業と呼ばれる企業が９９．７％を占めます。
デジタルトランスフォーメーションと聞くと大手や大きな企業だけの話のように思えますが、小さな企業こそ、少ない経営資源で最大の効果を出すためにデジタルトランスフォーメーションが必要となってきます。
まとめ｜なぜ、デジタルトランスフォーメーション（Digital Transformation：DX）が必要なのか？
機械と人間が一体化したビジネスの仕組みを作っていかないと顧客ニーズや社会の変化などの環境変化に対応できずに、他の企業と競争できなくなってしまうから
人間を前提に最適化してきたビジネスの仕組みを機械と人間が一体化としたビジネスの仕組みに転換していかないといけません。
限られた経営資源で成果を出さなければいけない中小企業こそデジタルトランスフォーメーションが必要となります！
じゃぁDXを進めたい場合はどうやって進めればよいか
投稿者プロフィール
- プロジェクトファシリテーター
-
フリーランスのITコンサルタント として、CIO代行サービスで多くの企業をサポートしています。
企業のIT戦略 立案・実行支援を行い、
ITを活用した情報システム の導入・マネジメント支援しています。
IT利活用 に関して気軽な相談から経営に関わる支援まで幅広く受け付けています。
普段私が仕事をする時にお客様やプロジェクトチームの方々に実際に話している内容をたくさんの方々に届けます。
DX（デジタルトランスフォーメーション）が好きすぎるので「DX王子」と呼ばれています。
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